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イノベーション
2017.11.14

「デス・バイ・アマゾン」を乗り越える処方箋
IoT時代、<リアル店舗の役割>が変わる

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 アマゾンが次々に繰り出すイノベーションや新規事業参入のスピードを凌駕し、お客さまを引きつけていくことが、生き残りの条件になる。

 対照的に後者は、徹底したお客さま目線で発想を転換し、ブランド接点としてのリアル店舗=販売の場、という固定観念から自由になることを意味する。

看板から「ストア」が消えたアップル社の旗艦店

IoT Today』の読者の多くの方々は、今年の夏くらいからアップルの旗艦店アップルストアの看板から「ストア」の名称が消えたことにお気付きだろう。

ホームページでの「アップル表参道」。

 アップルストア銀座は「アップル銀座」に、アップルストア表参道は「アップル表参道」になり、ホームページでもそのような表示の仕方に変わっている。

 全世界的に同様の変更が行われたようなので、今回の変更はクパチーノの本社の大きな判断が背景にあることは明白だ。

 リアル店舗=販売の場、という固定観念から自由になることこそが、実は「デス・バイ・アマゾン」を乗り越える、最良の処方箋なのである。

 2001年5月に最初のアップルストアがオープンしてから、現在では22の国と地域に470を超える「アップル」が存在する。

 販売のためのレジがない、ハンズオンのためのテーブルが店舗の大部分を占める、ジーニアスと呼ばれる専門スタッフが気さくに相談に乗ってくれる・・・というのは「アップル」らしいユニークな特徴で、開設以来、変わっていない。

 反面、大きく変わったなと思われるのは、キッズ向けのワークショップやディベロッパーによるセミナー、トークセッションなどのイベント開催の頻度やその押し出しが急速に高まったことである。

 カリスマ創業者のスティーブ・ジョブスが亡くなって以来、自社のイノベーションのスピードが落ちていることは当のアップル社自身が十分認識しているのであろう。

JBPRESS

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