働き方改革実現のキーワードは「管理職層の動き方」だ(写真はイメージ)

 連載第7回となる今回のテーマは、前回(「業務・マネジメントの見直しで生産性を向上させる」)に引き続き「業務・マネジメントの見直し」である。

 前回は、働き方改革の上位目的である「生産性向上」の定義と、労働投入時間を減らしていくことで生産性を向上させる考え方・視点について解説した。

 前回に説明した“業務量(労働投入時間)低減による”生産性向上の実現キーワードを改めて挙げると、

[1] 「生産性向上」の目的・ゴールの明確化
[2] 仕事の中身および働く実態の見える化
[3] (見える化によって)認識した業務上の問題解決

となる。

 また、業務の問題解決のためには、

(1)仕事量の徹底的な低減(対象を止める、半減する、など)
(2)中の分担の見直し・忙しさの分散化
(3)仕事発生タイミングのコントロール

という3点の実現がポイントだと説明した。

 これらの「仕事の見方・考え方」について、具体的な行動が求められる立場は誰かというと、それは大きな目的・ゴール設定し得るトップマネジメントであり、また職場を管理・コントロールすることがミッションであるミドルマネジメント・管理職層だということはお分かりいただけると思う。