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テクノロジー
2017.07.06

“3K”職業SEが「なりたい職業」1位になったワケ
将来のビジネスを左右するIT人材の確保が急務

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ITエンジニアが子どもの憧れる職業になり続けるためには

こうした状況を打開するためには、どうすればよいのか。

先に挙げた経済産業省の「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」では、以下のようなポイントを示している。

(1)より多様な人材(女性、シニア、外国人材)の活躍促進
(2)人材の流動性の向上(高付加価値領域への戦略的人材配置)
(3)個々のIT人材のスキルアップ支援の強化
(4)IT人材への処遇やキャリアなど、“産業の魅力”の向上
(5)先端IT人材、情報セキュリティ人材、IT起業家などの重点的な育成強化

これらの根拠となったであろう、同資料に掲載されている日本と諸外国の状況を比較したデータを見てみよう。

回答者属性に関する調査結果例(経済産業省「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」調査結果概要)

いわく、日本企業のIT人材が置かれる状況として、諸外国よりも管理職クラスが少なく、また理系専攻出身者も少ないという。日本では約5割が一般社員だが、米国では9割近くが管理職。また、日本では理系専攻出身のITエンジニアは約5割だが、インドでは8割以上を占めている。

年収においても日本では500万円前後に集中する一方、米国では1,000~2,000万円に広く分布するとしている。

各国IT人材の年収分布(経済産業省「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」調査結果概要)

たしかに、このような状況を見ると、役職・収入面でもITエンジニアの待遇が良いわけではないことがわかる。そのためか、理系専攻人材も必ずしもITエンジニアを目指しているわけではないようだ。

今後の経済競争を勝ち抜くために必須となるITエンジニアを取り巻く環境がこのような状況では、危機感を感じざるを得ない。

そうした危機感の表れか、国もIT人材の教育に一層の注力をはかろうとしている。ご存知の方も多いだろうが、文部科学省は2020年に小学校へのプログラミング必修化を検討しているのだ。

こうした動きは欧米では進められていて、「STEM教育(ステム教育)」とも呼ばれる。Science(科学)、Technology(技術)、Engineering(工学)、Mathematics(数学)を総合的に学ぶことを表す言葉だが、IoTやAI、ロボティクスなど、これからの産業を推進していくために必要な論理的思考を多面的に学べる手法であるため、注目されている。

日本でも既に多くの民間の塾ではSTEM教育を取り込んだカリキュラムが展開されており、競争が激しくなってきている。

そうした塾に通わせる親として期待しているのは、スマートフォンやSNSを普及させたAppleのスティーブ・ジョブズやFacebookのマーク・ザッカーバーグのように、子どもがITで成功することだろう。

冒頭で挙げた「将来なりたい職業」としてITエンジニアが上位に居続けるような時代を作るためには、国、民間ともに子どもが夢を見られるような、職業観を作り上げることが必要と言えるだろう。

JBPRESS

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