(英エコノミスト誌 2017年2月25日号)

米スナップチャット、グループチャット機能を追加 最大16人

スナップチャットのロゴ。米カリフォルニア州ベニスの本社入り口で(2013年11月13日撮影、資料写真)。(c)AFP/Getty IMAGES NORTH AMERICA/KEVORK DJANSEZIAN〔AFPBB News

バブルか否かを判定する3つの「正気度テスト」

 ハイテク業界は「ラ・ラ・ランド(夢の世界)」にひたっているのだろうか。

 警戒すべき兆候はいくつかある。まず、過去5年間におけるサンフランシスコの住宅価格上昇率(%)は、ニューヨークのそれを66ポイントも上回った。ドットコム・バブルのピークだった2001年に見られた両者の差(58ポイント)をも上回る上昇ぶりだ。

 また、ハイテク株の株価売上高倍率(PSR)は今世紀最高の水準に達しており、世界の株価時価総額ランキングでも第1位から4位までをアップル、アルファベット(グーグル)、マイクロソフト、アマゾンのハイテク企業が占めている。

 さらに、新興ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)の「スナップチャット」を傘下に置くスナップは、2016年の売上高がわずか4億ドルで7億ドルの赤字を計上したものの、3月1日に上場を予定しており、それによる同社の評価額は200億ドルを超える見通しだ*1

 どの業界に身を置くかに関係なく、企業や投資家にとって、自分がバブルの渦中にいるか否かを計算して把握するのは難しい。そこで当コラム「シュンペーター」は今回、世界規模で事業を営むハイテク企業の価値を評価しようと、3種類の「正気度テスト」なるものを試みた。キャッシュフローの多寡、投資家が企業間の違いを認識しているか否か、そして各社の業績見通しが合成の誤謬(ごびゅう)に陥っていないか、という3点を検討するテストだ。

 その結果、ハイテク企業の評価には小さな気泡こそ生じているものの、バブルにはまだ至っていないことが示唆された。

*1=実際、記事が出た後の上場時には時価総額が約240億ドルとなった。