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テクノロジー
2016.12.05

日本はどうする?IoTの“根幹”を欧米2社が制圧
IoTビジネスの序盤戦はすでに決着済みの様相

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 グラフ型データベースは、フェイスブックといったSNS企業やアマゾンなどのECサイトが、知り合いを探し出したり、お勧め商品を抽出する目的で実用化している。GEはこれを工業分野でも活用できるように独自に開発を重ねた。

 一方、シーメンスはドイツのIT企業であるSAPと組んでこの問題を解決している。SAPはERP(統合業務パッケージ)を開発する世界でも有数のソフトウエア企業だが、同社はIoT時代をにらみ、データ処理を高速化した新しいデータベース「SAP HANA」を開発した。シーメンスのシステム基盤である「マインドスフィア」はSAPのデータベースとセットで提供されるケースも多い。

 HANAは、これまでハードディクス上に格納していたデータをメモリ上に移すことで、高速処理を実現している。つまり、既存のデータベースの仕組みはそのままに、処理の高速化に力点を置いた製品ということになる。

 データベースの高速化に対する米独のアプローチの違いは非常に興味深い。米国は数学的にまったく新しいアルゴリズムを採用し、抜本的なパフォーマンス改善を狙っている。GEのやり方は、リスクも大きいが、成功した時の効果もやはり大きい。一方、ドイツは、既存技術の延長線上としてデータベースの高速化を実現した。確実性を優先したやり方といえる。

 残念ながら、一連の開発競争の中に日本企業の名前は出てこない。GEとシーメンス=SAP連合は、初期の開発段階を終え、関連する業務アプリケーションの充実を図っている状況だ。両社の優位性は圧倒的に高く、IoTの業界では、しばらくの間、両者が世界をリードしていくことになるだろう。

JBPRESS

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