サウジとイランの対立再燃で原油市場に暗雲

王家内で高まるムハンマド副皇太子への反発

2016.11.11(金) 藤 和彦
    http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/48351
  • 著者プロフィール&コラム概要

サウジアラビアの首都リヤドの鉄道駅(資料写真、出所:Wikipedia)

「イランが原油生産量を制限しなければ、大規模な増産に踏み切って原油価格を下げる」

 脅しにも近いこの言葉は、10月28日に開かれたOPECの専門家会合でサウジアラビアの代表が発したものである(11月5日付ロイター)。OPEC関係者が恐れていたサウジアラビアとイランの古くからの対立が再燃してしまったようである。

 4月のカタール・ドーハでの原油生産凍結協議は、サウジアラビアの強硬な姿勢が災いしてが不調に終わり、米WTI原油価格は8月上旬に1バレル=40ドル割れした。この事態に危機感を抱いたサウジアラビアが「世界的な原油増産凍結を支持する」と態度を軟化させたことにより、ここ数カ月間、サウジアラビアとイランの間の緊張は沈静化していた。しかし、減産の具体的な内容を協議するやいなや、サウジアラビアの代表は「日量1100万バレル、場合によっては1200万バレルに増産して原油価格を下げる」とし、会合からも退席すると脅しをかけたという。

 サウジアラビアは2014年以降、過去最高水準となる日量1050~1070万バレルにまで原油生産量を引き上げてきた。さらに供給を増やせば、世界的な供給過剰状態が悪化するだけである。

 OPEC筋によるとサウジアラビアがキレたのは、イランに対して「自分たちは原油生産量を日量1070万バレルから1020万バレルに引き下げるから、イランも360~370万バレルで生産を凍結しろ」と提案したにもかかわらず、イランが「増産凍結の取り組みに従わない」との姿勢を崩さなかったからだと言われている。核疑惑による経済制裁が解除されたイランは一貫して「制裁前の水準」まで増産する(日量400万バレル)として、原油生産量の制限は免除されるべきと主張している。

 サウジアラビアの減産提案は一見建設的に思える。だが、サウジアラビアは国内の冷房需要を賄うために夏場は日量50万バレル程度増産し、超過需要がなくなる冬場に減産するのが通例だ。イランが「サウジアラビアはなんら妥協をしていない」として従来の主張を曲げなかったのもうなづける。

1
スマートエネルギー情報局TOPに戻る
PR
PR
PR
バックナンバー一覧 »

POWERED BY

  • ソーシャルメディアの公式アカウントOPEN!
    TwitterFacebookページでも最新記事の情報などを配信していきます。「フォロー」・「いいね」をよろしくお願いします!
Twitter
RSS

 

経済産業研究所上席研究員。1960年、愛知県生まれ。早稲田大学法学部卒。通商産業省(現・経済産業省)入省後、エネルギー・通商・中小企業振興政策など各分野に携わる。2003年に内閣官房に出向(エコノミック・インテリジェンス担当)。2016年から現職。著書に『日露エネルギー同盟』『シェール革命の正体 ロシアの天然ガスが日本を救う』ほか多数。

オリジナル海外コラム

米国、欧州、中国、ロシア、中東など世界の政治経済情勢をリアルに、そして深く伝えるJBpressでしか読めないオリジナルコラム。

>>最新記事一覧へ