(英フィナンシャル・タイムズ紙 2016年5月30日付)

「パナマ文書」が暴いた租税回避のクモの巣、中心は英ロンドン

英ロンドンのテムズ川越しに見る金融街シティーの風景(2014年11月14日撮影、資料写真)。(c)AFP/ANDREW COWIE〔AFPBB News

 先日、私は投資銀行家のグループを相手に講演を行った。その際、ビジネス関係の聴衆の前に立ったときに必ずやることをした。聴衆をざっと見渡し、女性1人につき男性が何人いるか数えようとするのだ。

 聴衆がシティー(ロンドン金融街)の若い弁護士だと、通常、数字はざっと同じになる。一方、シニアバンカーや金融アドバイザーが相手だと、1対20くらいのひどい割合になることもある。

 この日の午後は、男女の割合は普段より多少まし――女性1人に対して男性4人程度――だったが、会場を見渡してみて、ふと、自分が間違ったものを数えていたことに気づいた。一番小さな少数派は、女性ではなかった。講演を行ったのは国際会議の場だったが民族少数派でもなかった。一番の少数派は50代以上の人たちだった。

 約200人のバンカーの中に、50代の私くらいの年齢に見える人は1人しか見つけられなかった――そして、その人は最高経営責任者(CEO)だった。シティーを通って歩いて帰る途中、帰宅する人たちを観察すると、20代、30代、40代の通勤者の波だった。

 同年配がうつむきがちに通り過ぎるのを見かけるのは、まれだった。60歳くらいに見える2人連れを見たときには、一瞬興奮したが、近づいてみると、明るい色のアノラックと彼らが引っ張っていたスーツケースから旅行者であることが分かった。

 ロンドンのオフィスから50代が消えたのは目新しいことではないかもしれないが、私はそれに気づくのが遅かった。それは恐らく、あまり奇異に感じることなく、55歳を過ぎてフィナンシャル・タイムズ(FT)のジャーナリストであることが、まだ可能だからだろう。最も価値のある一流のFTコラムニストが自分より優に10歳は年上であるとき、自分が目立っていると感じるのは難しい。