(英エコノミスト誌 2014年10月25日号)

日本の小型車メーカーは「大きくなるか死ぬか」という自動車業界の原則に挑んでいる。

 自動車業界のナゾの1つは、比較的小さな日本企業5社が、トヨタ自動車、日産自動車、ホンダという巨大企業3社とともに繁栄し続けていることだ。

 理論上は、下位チームの企業――マツダ、三菱自動車、スズキ、スバル――はとうの昔に、国内または海外のライバル企業と合併するか、さもなくば脱落していたはずだ。

「最低でも年間600万台必要」と言われたが・・・

 ダイハツ工業はすでに、同社の株式の51%を保有するトヨタの支配下にある。下位企業は皆、販売台数が年間100万~200万台程度だ。フィアット・クライスラーの経営者のセルジオ・マルキオーネ氏はかつて、600万台というのが自動車メーカーが利益を出すことを期待できる最低限の販売台数だと述べた。

 準大手企業はこれまでにない決意で、世界的な規模と莫大なボリュームが欠かせないという概念を覆そうとしているようだ。スズキは相対的には弱小メーカーで、日本以外の大きな市場では、唯一、インドでしか大きな存在感がない。だが、スズキはしばらく前、同社が海外の先進国市場で安価な小型車を売るのを助けられたかもしれない独フォルクスワーゲン(VW)との提携を解消した。

 スズキ以上に規模の小さいマツダは、喜んで米フォード・モーターと決別した。フォードは現金を調達して倒産を回避するために、2008年に保有しているマツダ株を売却し始めた。両社は1979年から協力してきた。報道によれば、コングロマリット(複合企業)の富士重工業の一部門であるスバルは、世界最大の自動車メーカーのトヨタが保有している同社の株式(16.5%)に苛立っているという。

 下位企業にとって最も明白な解決策――大手3社との合併――は、非現実的な展望のようだ。