(英エコノミスト誌 2014年2月8日号)

世界経済にとって、2014年は浮き沈みの激しい年になるだろう。だが、現時点ではまだ、回復が危険にさらされているわけではない。

 2013年のほとんどの期間、世界の主要株式市場には、どこか魔法のような雰囲気があった。金融刺激策と世界の経済成長への楽観論の広がりに支えられ、株価はうなぎのぼりに上昇した。米国のS&P500株価指数は昨年1年間で30%、日本の日経平均株価は57%上昇した。

 この1カ月で、その魔法が突然消え失せてしまった。1月初めから、全世界で株式時価総額が3兆ドル以上も吹き飛んだ。S&P500はほぼ5%、日経平均は14%、MSCI新興国株価指数は9%近く下落している。

 昨年のような著しい急騰の後では、投資家が利益の一部を確定したとしても、何ら驚くには当たらない。特に米国株は、割高に過ぎる様相を見せ始めていた。2013年末のS&P500の10年平均利益による株価収益率(CAPEレシオ)は25倍で、長期平均の16倍を大きく上回った。最近発表された一握りの思わしくない経済ニュースは到底、パニックの理由にならない。

 例えば、米国の製造業について予想外に悪い報告が1つあったことで日本の日経平均が1日で4%以上も下がる理由について、経済的に説得力のある説明をするのは難しい。こうした市場の動揺は、必然的な調整過程であると説明する方がずっと納得がいく。

見通しはそこまで悪くない

 株価は常に乱高下するものだが、結局のところは、基盤となる経済の状況によって決まる。ここで過度に楽観的になるのは間違いだろう。エコノミストや経済学者は、世界の経済成長における突然の転換点を予測するのが下手なことで有名だ。

 資産価格の下落は、たとえこれ以上落ち込まないとしても、今年の成長見通しに悪影響を与えている。それが特に顕著なのが、信用条件が厳しくなり、外国資本がこれまでのように豊富ではなくなってきた新興国だ。多くを物語るのがコモディティー(商品)価格の下落だ。鉄鉱石の価格は、1月に8%以上下落した。

 だが、すべての事実を考慮したうえで本誌(英エコノミスト)の評価を下すなら、投資家たちの悲観的な見方は行き過ぎている。期待外れの数字がいくつか出たからといって、米国の回復基調が失速しているわけではない。中国経済は減速しているが、突然停止する可能性は依然として低い。それ以外の新興国については、確かに2014年の成長は鈍くなるだろうが、全面的な破綻に向かっているわけではない。

 そして、欧州と日本では、金融緩和がさらに進む可能性が高まっている。世界の経済成長はまだ2013年の3%(購買力平価ベース)というペースを恐らく上回るだろう。現時点では、これは転倒というよりは、ふらつきのように見える。