(英エコノミスト誌 2014年2月1日号)

広範に及ぶ新興国の危機が起きる理由はない。しかし、神経質な投資家がそうした危機を招く可能性はまだある。

 ある中央銀行が真夜中の緊急会合の後に金利を2倍に引き上げる。また、ある国が、外貨準備高が少なくなり、大幅な通貨切り下げを強いられる。トルコとアルゼンチンで最近起きた出来事には、1997~98年の新興国危機の初期段階との不気味な類似点がある。

 当時の惨事は、他国とは無縁のタイの問題から始まった。だが、投資家がすべての新興国資産から逃げ出すと、それが全面的な値崩れに姿を変え、通貨が暴落し、各国経済が落ち込み、対外債務が返済不能であることが分かった。2014年はその再来をもたらすのだろうか?

楽観論と悲観論の根拠

 国際通貨基金(IMF)を含む楽観論者は、それを否定する。彼らいわく、1997年当時と比べると、ほとんどの新興国は脆弱性が大幅に低下している。通貨は変動相場制になっており、外貨準備は増えている(合計すると、実に7兆7000億ドルに上る)。

 各国の経常赤字は減っている(本誌=英エコノミスト=が追跡している新興国25カ国のうち、経常赤字が国内総生産=GDP=比5%を上回っているのは2カ国のみ)。債務残高は減少しており、自国通貨建ての債務である可能性の方が高い。

 その多くがヘッジファンドのトレーディング担当者である悲観論者は、新興国市場の資産の魅力を減じる要素、特に米国での金利上昇と中国での成長鈍化の見通しを重視している。長年リスクの高い地域で利回りを追求してきた後で、多くの米国人投資家は自国へ資金を引き揚げている。

 また、著しい信用の伸びが何年も続いた後、新興国は新たな脆弱性をはらむようになった。慢心した政治家、多大な企業債務、見た目よりも経営が怪しい銀行などだ。

 すべてを勘案した上で、本誌は楽観論者を支持する。低金利の時代は終わろうとしているが、そのペースは遅い。大方の新興国は15年前ほど脆くなく、急ピッチで防衛策を築いている。

 不確定要素はパニックである。たとえファンダメンタルズ(経済の基礎的条件)が投資家による大規模な逃避を正当化しなかったとしても、比較的流動性の低い市場では特に、通貨危機は自己成就的に起きることがある。

 大半の新興国通貨はこの1週間で下落したが、本当に圧力がかかっているのはアルゼンチン(高インフレと一貫性のない政府)やトルコ(高インフレで、巨額赤字を抱え、政治が混乱している)のような明白な弱点を持つ一握りの国だった。このような区別は心強い。新興国の対応も同様だ。