(英エコノミスト誌 2013年11月2日号)

最も急速な成長を遂げているアフリカの経済国の多くは、石油や鉱業に依存していない。

 アフリカは鉱物や石油が豊富な大陸だ。そして中国経済は、そうした資源を大いに必要としている。1990年代半ば以降、サハラ砂漠以南のアフリカ経済は年間平均5%の成長を遂げてきた。

 その時期の初めには、アフリカの対中貿易は取るに足りない規模だった。今は対中貿易の額が年間2000億ドル規模に上る。アフリカの輸出の大半は原材料だ。中国はそれと引き換えに、アフリカに製品を送っている。

 そのため、中国の貪欲な原材料需要が近年のアフリカの経済的成功に果たしてきた役割以外の要因を見極めるのはなかなか難しい。サハラ砂漠以南のアフリカ諸国45カ国のうちおよそ半数の国では、輸出収入の4分の1以上を天然資源が占めている。アフリカの2大経済国であるナイジェリアとアンゴラを含む9カ国は、石油とガスの輸出によって利益を得てきた。

鉱物と石油がすべてではない

 だが、鉱物と石油は決して物語のすべてではない。国際通貨基金(IMF)が10月末に公表した調査結果によれば、アフリカで近年最も急速に成長を遂げてきた12カ国のうち8カ国は天然資源に依存していない。そうした経済国は合計して、産油国以上のスピードで成長を遂げてきたという。

 その成功の背後に存在する要因を探るため、IMFの研究員たちは2つの基準を満たす国に焦点を当てた。1995年から2010年にかけて少なくとも平均年5%のGDP成長を遂げ、さらに国民1人当たりのGDP成長率が3%を上回った国だ。

 6カ国が条件を満たした。ブルキナファソ、エチオピア、モザンビーク、ルワンダ、タンザニア、そしてウガンダである(図参照)。

 これらの国は多様な集団だ。モザンビークとタンザニアは港を持つが、それ以外の国は内陸国だ。エチオピアは8700万人の人口を抱えているが、ルワンダの人口は1100万人に過ぎない。

 どの国にも共通している点は貧困だ。急成長を遂げた後でさえ、国民1人当たりの平均所得が年間1500ドルを超える国は1つもない。

 IMFがまず確認したかったことは、経済成長が本物だということだった。わずかな手段しか持たない国は、経済データの収集にたくさんの資金や人員を費やす余裕がない。各国のGDP統計は疑わしいこともあるため、アナリストは経済の健全性を測る間に合わせの指標に頼らざるを得ない。例えば、ビールの売り上げは多くの場合、全体的な個人消費の良い指標となる。