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（英エコノミスト誌　2012年1月21日号）

薄型パネルはどこにでもあるが、その生産で利益を出している人は誰もいない。

少々鈍い仕立屋の古いジョークを憶えているだろうか？　洋服を1着作る度に損をするが、その分、量で埋め合わせしようとする話だ。まさにそれはテレビ用の薄型パネル市場の様子を表している。

　液晶ディスプレイ（LCD）を生産している企業――韓国のサムスンやLG、日本のシャープやパナソニック、そしてこれらの企業と競合する台湾企業――は1社として、LCD生産で利益を上げていない。証券会社サンフォード・C・バーンスタインのアルベルト・モエル氏の試算では、業界は2004年から2010年にかけて、累計で130億ドルの経済損失を被ったという。

　それも顧客が各社の製品を嫌っているからではない。世界中のカウチポテト族は昨年、2億2000万台の薄型テレビに1150億ドルを投じた。調査会社ディスプレイサーチによれば、さらに多くのディスプレイ――1100億ドルに相当するディスプレイ約27億枚――が、スマートフォンやタブレット、ゲーム機器などに使用されたという。にもかかわらず、ディスプレイメーカーの利益は影も形も見えない。

　その背景には、いくつかの理由が存在する。

　まず、最近の製品は互いに差別化を図るのが難しいことが挙げられる。どれも質が高く、安価で、機能が変わらないのだ。第2に、サプライヤーの多くが近年、生産能力を拡大し、供給過剰状態を生んだことがある。そして第3に、先進国の不景気は、たとえ値段が安くても、新しいテレビにお金をかける人が減っていることを意味している。

パネルだけでなくテレビも赤字に

　2004年から2008年にかけて、LCDパネルの価格が80％下落する一方、生産コストは50％低下した（図参照）。そのため、利幅はほぼゼロまで減少してしまった。一部のサプライヤーは赤字でパネルを売るしかなかった。

　巧妙な会計処理のおかげで、しばらくの間はダメージを隠すことができた。サムスンやシャープなど、テレビの独自ブランドを持つパネルメーカーは、最終製品から得た利益でパネルの損失を穴埋めしてきた。

　だが、2011年の鈍い販売動向は、テレビさえもが赤字に転落しかねないことを意味している。

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