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Large Size（英エコノミスト誌 2009年11月28日号）
心配するだけの十分な類似点がある。
先進国の政策立案者にとって、日本の窮状は悪夢の材料である。1990年代初めの不動産と銀行の崩壊がもたらしたダメージは何年も尾を引き、政府の財政に壊滅的な打撃を与え、最終的に経済全体をデフレに巻き込んだ。その影響は今なお日本に見て取れる。
このため、日本の経験を回避したいという思いが、金融危機に対する他国の対応を形作ったとしても驚くには当たらない。
1990年代の日本の経験を避けたくて危機対策を取ったが・・・
中央銀行が非伝統的な金融政策に手を出したスピードや規模から、銀行の問題を修復することへの集中的な取り組み（少なくとも言葉の上では）に至るまで、各国中央銀行の反応はどれを取っても、日本のバブル崩壊に対する初期の煮え切らない対応とは対照的である。
だが、果たしてそれで十分なのだろうか。
よく調べてみると、米国から英国に至るまで、日本との憂慮すべき類似点は残ったままだ。しかもいくつかの点では、バブル崩壊後の現在の政策課題は、日本の政策立案者がかつて直面したどんなものよりも複雑である。
マクロ経済的に見ると、主な類似点は、民間部門と政府部門の貯蓄に大きな変化が起きていることだ。日本の資産価格の崩壊は、企業のバランスシートに大きな穴を開けた。企業が債務の返済に何年も費やしたため、日本経済は政府借り入れの大幅かつ持続的な増加によって下支えされるしかなかった（図参照）。
平均すると、日本政府は1993年以降毎年、潜在GDP（国内総生産）の5％を超える構造的な財政赤字を計上してきた。
現在のバランスシート問題は、厳密には違った姿をしている。というのは、米国や英国、その他のバブル崩壊後の国では、家計部門が最も大きな埋めるべき穴を抱えている。
しかし今、民間部門の調整は、より一層痛みを伴うものになっている。民間部門の劇的な黒字転換が、（日本で見られたような）公的部門の借り入れの大幅な増加にそのまま映し出されている形だからだ。
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