人口と成長と環境：落ち込む出生率

2009.11.02（Mon）　The Economist

The Economist

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（英エコノミスト誌　2009年10月31日号）

驚くべき出生率の低下は、多大な恩恵ももたらしている。

1798年、トマス・マルサスは『人口論』を発表し、人口の増加が世界の食料供給を追い越すと予言した。しかし、発表のタイミングが良くなかった。その当時起き始めたことが、彼の論考を無意味なものにしてしまったからだ。

　現在の先進国となった地域で工業化が進むとともに、特殊出生率がまずフランスで急低下し、その流れが次に英国、さらに欧州全域、米国へと広がっていった。人々が豊かになると、家族を構成する人数が減った。そして、小家族化が進むにつれ、人々はますます豊かになった。

女の子を産みたければアフリカに住むとよい？米大学研究

インドでも、一部地域では出生率が低下している〔AFPBB News〕

　今、発展途上国で同じようなことが起きている。出生率の低下と小家族化が、一般に子だくさんと考えられている国々――具体的にはブラジル、インドネシア、さらにはインドの一部でさえ――で起きているのである。

　本誌（英エコノミスト）が別のリポートで示しているように、世界の半分の国・地域では合計特殊出生率が今や2.1、あるいはそれ以下となっている。2.1は人口が一定に保たれる特別な数字で、一般に「人口置換水準」と呼ばれるものだ。2020年から2050年までのいずれかの時点で、世界の出生率は人口置換水準を割り込むと見られている。

　マルサス主義の懸念が復活し、地球の人口過剰がもたらす結果が危惧されている今、出生率が低下しているという事実は驚きであり、多少の安心感をももたらすものでもある。こうしたデータは、人口爆発への懸念自体が打ち砕かれつつあることを意味するとともに、気候変動の問題をどう解決すべきかについての教訓も示している。

価値ある諸効果

　今日の出生率低下は、非常に大規模かつ急激に進んでいる。貧しい国々は先を急ぐかのように、豊かな国と同じ形の人口動態上の遷移を経験している。それも先進国に比べて、比較的初期の発展段階から始まり、より急速に変化している。

　合計特殊出生率が5から2まで下がるのに、英国では130年（1800年から1930年まで）の歳月を要したのに対し、韓国では20年（1965年から1985年まで）しかかからなかった。今、発展途上国の女性が出産する子供の数は3人と推計されている。母親の世代は6人だった。

　驚異的なペースで出生率が低下している国もある。例えば、イランの出生率は1984年の7から、2006年には1.9まで急低下し、首都テヘランに限れば、わずか1.5まで落ち込んでいる。社会的変化としては、限界に近い急激な変化である。

　低所得および中所得の社会における出生率の低下は、それ自体が恩恵だ。出生率が下がるということは、ようやく、母親の大多数が欲しい人数の子供を生むようになったということを意味するからだ。その数は――最善の判断として――恐らく2人だろう（出生率の低下が強制的にもたらされた中国は例外）。

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